地震に強い住宅選び

ie02.jpg地震に強い住宅に必要なポイント
地震対策にはまずは地盤確認が最重要という話はさせて頂きましたが、それを満足、或いは満足とは言えないまでも状況をしっかり把握した事を前提に、いよいよ地震に強い住宅選びとなります。
最初に確認しなくてはいけないのが中古住宅を購入する場合、の住宅が現在の耐震基準に基づいて建てらてたものかどうかという事です。
現在の耐震基準は昭和56年(1981年)6月1日から適用されています。阪神・淡路大震災で崩壊して多くの住宅は、この耐震基準以前の建物でした。
昭和53年(1978年)に発生した宮城県沖地震を教訓に制定された現在の耐震基準は、震度6強から7の地震に対しても崩壊せずにその後も修理・補修でそのまま住むことが出来るような住宅を目指したものです。
ここで注意しなくてはいけないのは、新基準の住宅が立ち始めたのは、昭和56年6月の制定されてから着工となった建物ということになります。
物件資料に記載の年月は建物が完成した日時ですので、制定前後に成した建物が新基準に沿ったものかどうかは、不動産屋などに確認する必要があります。

地震への対策
地震に強い住宅、と一口に言っても、幾つかのアプローチの仕方があります。
具体的には、「耐震」「制震」「免震」の3つです。そしてこれらの建築技術も日本は世界トップレベルとなっています。
それではこの3つは各々何を目剤しているのか、一つづつ見てみましょう。
・耐震:簡単に言うと、建物を頑丈に作ることです。どんな地震が来ても建物が崩壊することなく耐えることが出来る構造を耐震構造と言います。柱や壁、窓周りなどの工夫で建物の変形を抑えています。
・制震:これはちょっと複雑で、地震の様に外から来た振動のエネルギーを吸収して、建物に振動からの影響を受けにくくする構造です。
    クルマのサスペンションが道路の凹凸を車体に伝えないように働くのと同様、地震の揺れを吸収するゴムやダンパーを地面と住宅の間に設けたものです。
・免震:極端な言い方をすると、建物を地面から浮かせた状態にすることです。建物が浮上していれば、地震がどんなに揺れてもその動きは建物には伝わりません。
    実際にはそんなことは出来ませんので、実際には地面と建物の土台とをあえて固定しないことで、地面の動きをに対して建物がズレることで力を逃がす方法です。

そして保険
「地震保険」はありますが、単独では加入出来ず、「火災保険」とセットで加入する仕組みとなっています。
これは「地震保険」が「火災保険」では補償外となっている「地震・噴火・津波」に対する補償という位置付けになっているからです。
「火災保険」には皆さん加入されることになると思いますが、両方に保険を掛けると毎月の負担額も大きくなってきますので、自身の住宅の耐震構造を考慮しながら考える必要があります。

更新日: